結局何が要るのか(書籍)

択一式と記述式のテキストや過去問等を紹介するページが長くなり、結局何が必要なのかが分かりにくいと思い、改めてこのページを作成することにしました。どの本を選ぶか、そして何年勉強するかにもよりますが、2、3年の短期合格かつ購入するものを抑え気味にしても合計20冊強〜40冊弱は必要になってくると思います。

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勉強前に読む本

これらの本はプロが作っており、きっと情報も版を重ねるごとに、新しいもの、正しいものに変更・更新されていくと思いますので、試験のことに関してはネット上の不確かな情報よりも、これらの本のほうを信じたほうが良いのではないかと思います。

ところで月刊誌はどうして4月号なのかというと、特集として合格者アンケート調査の結果が掲載されているためです。土地家屋調査士試験は2018年度から試験実施時期が変更されており、それとともに合格者アンケート調査の結果が掲載される号も〇月号に変更されていますのでその点、注意してください。

択一式(戻る

テキスト(戻る

次の3シリーズのどれかになります。「NEW 4WDノート -4KU-NOTE-」には土地家屋調査士法が収録されていませんが、そこは六法を読めば点が取れるところなので気にすることはありません。

なお「受験100講Ⅰ」をメインテキストにしようとしている方は、別のシリーズのテキストをもう1つ購入する(要はテキストは2種類買う)ことを強くお勧めします。

過去問(戻る

次のどちらかです。

上記の過去問題集はどちらも問題が分野別に収録されているため、時間配分を考える際に自分が択一式を解くスピードがどれくらいのものかをつかむために別途、年度別の過去問題集も必要です。

また分野別の過去問題集「土地家屋調査士 択一過去問マスターⅠ・Ⅱ」は新しいほうの過去問を付け加えたものが毎年は出版されていないため、新しいほうの過去問を補うために毎年出版される別の過去問題集が必要です。次のどれかです。

「日建学院 土地家屋調査士 択一式過去問」は、直近1年分以外は分野別に収録されているため、直近1年分以外の過去問の補充には向きません。またこの本に収録されているのは択一式の問題のみのため、同社の記述式の過去問題集(8年分)も別途一緒に購入する必要があります。

民法の問題集(戻る

民法は出題歴が浅いため、過去問の量が少なく、別途、問題集を解かないと点が取れません。個人的には次のものをおすすめします。

記述式(戻る

答案用紙(戻る

書式や図面の答案用紙です。日本法令の「地積測量図」や「建物図面・各階平面図」は本試験の答案用紙とはサイズが違うためお勧めしません(ちなみに日本法令は表題登記の申請書も販売していますが、そちらのほうには添付書類があらかじめ記載してあり、試験向きではありません。別の用途のものです)。

テキスト(戻る

私は勉強当時は、記述式のテキストがこの世に存在することを知らなくて問題集と過去問だけで勉強を始めましたが、これは失敗だったと思います。テキストは買うべきです。

記述式のテキストは市販本と直販教材を両方とも購入することをお勧めします。片方を読んで意味が分からなくても、もう一方を読めば意味が分かることがあるかもしれませんし、両方の記述を読み比べて、つじつまを合わせることで正解が見えてくることもあるためです。特に申請書の直販教材は、他社の市販のものと比べると約3.5倍のページ数(1,100頁)になっており、情報量がまるで違います。

なお私は使用していませんが、関数電卓のテキストも出ています。

平成30年(2018年)度試験の試験問題には真数表が載っておらず、関数電卓で特殊な操作方法を取らないと答えが出せませんでした。これからはきっと関数電卓の特殊な操作方法(「1+1=」とかではなく、「SHIFT、tan−1」など)を知らないと問題が解けなくなることもあると思うため、関数電卓の操作方法を勉強する必要があると思います。

前者の本は「CASIO/fx-JP900」(関数電卓の機種のことです)、後者の本はCASIOの「fx-373」「fx-573」「fx913」「fx993」を前提とした本のようです。

過去問(戻る

上記の過去問題集は新しいほうの過去問を付け加えたものが毎年は出版されていないため、新しいほうの過去問を補うために毎年出版される別の過去問題集が必要です。次のどれかです。

過去問(補充用)
  • 平成〇年度 土地家屋調査士 本試験問題と詳細解説
  • 土地家屋調査士 平成〇年度 本試験問題と解説&口述試験対策集
  • 不動産法律セミナー(試験問題とその解説が掲載される号)

なお記述式の過去問題集は2種類用意することを強くお勧めします。勉強中に他社(東京法経学院以外)の記述式の解答例や解説を見たり読んだりしてみたいと思うこともあるためです。

過去問(比較用)
  • 日建学院 土地家屋調査士 記述式過去問(8年分。収録は記述式のみ)

補充用の過去問として紹介している日建学院の本と同じものです。

問題演習型のテキスト・問題集(戻る

調べ物や問題演習に使えますが、優先度は過去問に劣ります。とりわけ3つ目のテキストは問題集としての性格が強く、問題演習向きです(他の書籍と比べると収録されている問題が難しめだと思います)。

土地家屋調査士試験の勉強は、独学だとたぶん過去問中心になると思いますが、過去問はそれだけでは理解できないことが多いため、他の本をつまみ食い的に使って調べ物をしていく必要があるのです買った本を使うかどうかや、どのくらいの頻度で使うかは考えないでください。いつ何が必要になるかは独学では分かりませんし、どこが分からないかは個人差もあります。不所持で未読の本が勉強に必要かどうかなど事前に判断することはできません。ただ持っていないと手当たり次第に調べ物ができなくて話にならないだけです

土地家屋調査士試験の独学者は本を買うのを、ためらえばためらうほど過去問の理解が難しくなり、合格が遠のきます。


今思えば独学者が試験に受かりにくいのも当然だと思います。独学では試験に受からないと言われても独学を選ぶような、人のアドバイスを聞かないような人たちですから、独学なら2、3年の短期合格かつ購入するものを抑え気味にしても20冊強〜40冊弱の本が必要だと言われても、たぶんそんなに本を買おうとはしないでしょうこれまでに他の法律関係の資格試験を独学で受けたことがある人なら、なお更だと思います。同じような感覚で土地家屋調査士試験を受けていると、きっと痛い目に合います

個人的には、六法を買おうとしないことが分かりやすいメルクマール(指標、目印)になると思います。六法を買いたくないと思うような人はきっと他の書籍等も買わないと思います。そういう人はまず試験に受かりませんから、もう受験することそれ自体をやめたほうが良いと思います。

六法(戻る

模試(戻る

どうして10月号なのかというと、特集として誌上模試が掲載されているためです(土地家屋調査士試験は2018年度から試験実施時期が8月から10月へ変更されており、それとともに誌上模試が掲載される号も8月から10月へ変更されました)。

冊数を数えてみた(戻る

勉強期間2年を想定。ただし、個人的には独学2年で合格は奇跡的だと思います。独学でやって一生受からない人がほとんどでは? 月刊誌「不動産法律セミナー」の合格者アンケート調査では例年その回答者の9割強〜四捨五入すれば最大100%が受験指導校利用者となっています。

冊数を数えてみた
直販教材優先 市販本優先
勉強前 4冊
(月刊誌は4月号を年度別に計3冊購入。勉強前の1冊、1回目の受験後の1冊、2回目の受験後の1冊の計3冊です。自分が受けた年の試験がどんなものだったかは興味がわくところだと思います)
↓択一式↓
直販優先19冊(11冊) 市販優先15冊(7冊)
(↑かっこ内は中・上級テキストを購入しない場合の冊数です↑)
テキスト2冊2冊
8冊(直販教材。中・上級テキスト)
分野別過去問6冊2冊
年度別過去問1冊
(直販教材)
民法の問題集2冊
(スー過去を想定)
↓記述式↓
直販優先11冊市販優先8冊
テキスト4冊2冊
電卓本1冊
メイン過去問2冊
比較用過去問1冊
問題演習型テキスト2冊1冊
答案用紙1冊
(これはテキストではありませんが一応)
↓その他(5冊)↓
補充過去問1冊
(単年度版1冊を想定。勉強を始めた年によっては改訂の狭間の期間のため、もっと必要になることがあります)
六法2冊
(新年度版に買い替えるため2冊。六法は消耗品です)
模試2冊
(月刊誌10月号を年度別に計2冊購入)
合計 直販優先 市販優先
39冊(31冊) 32冊(24冊)

いかがでしたか? 直販教材優先で39冊(31冊)、市販教材優先で32冊(24冊)になりましたね(かっこ内は、中・上級者対象のテキストを購入しなかった場合の冊数です)。

もし勉強期間が1年長引けばその分の補充過去問、新年度版の六法、模試、月刊誌(合格者アンケート調査の結果が見たい)の計4冊を購入することになります。要は3年勉強するなら合計36冊(28冊)43冊(35冊)になります。そのため、土地家屋調査士試験の勉強には2、3年の短期合格かつ購入するものを抑え気味にしても合計24冊〜35冊は必要になるというのが実態です。

そのほかにも、ここには載せていない土地家屋調査士試験関係の本が書店には、まだまだたくさんあります。

ほかにも月刊誌「不動産法律セミナー」を購入すると、土地家屋調査士試験の最新情報や練習問題が手に入ります。もし月刊誌に興味があるなら毎月1冊ずつ購入するよりも定期購読をお勧めします。定期購読者には特典も付いています(詳しくは不動産法律セミナー のサイトをどうぞ)。